サポート
キャリアデザインサポートの考え方
自律的な働き方とキャリアデザインサポート
「キャリアプランを描く」とは、どのようなことでしょうか？
当社では、キャリアとは「働くことにまつわる生き方そのものである」と定義しています。
- 自分は何が得意か（自分の強み）
- 自分は何がしたいのか（志向・興味関心）
- どのようなことをしている自分なら意味を感じ、
社会に役立っていると実感できるのか（やりがい）
自分はどうありたいか、どのように働きたいか、自分なりの軸を持ち、自律した働き方をすることで、毎日の経験がより意義のあるものになり、働くことを通じた自己実現につながるでしょう。
自分らしいキャリアを考え、設計し、そこに向かって成長していけるよう、阪急阪神百貨店では次のようなしくみでサポートします。
WORKを通じた「自己実現」をサポートします
1. キャリア開発プログラム
一人ひとりが自律したキャリア意識を持ち、自分らしさを発揮できるよう、様々な面からサポートを行います。自身の強みや価値観、特性をよく理解し、行動し、成長できるよう、自らのキャリア開発について考える機会を用意しています。
キャリア面談
仕事における目標設定のほかに、２、３年後のキャリアイメージについて話し合い、目指す像に向けて、能力開発等、どのようなことが必要か、また、何を意識して行動すべきか等、上司と部下で整理し共有します。また、定期的（2～3年に１回）に、人事との面談があり、過去の経験の棚卸しと将来に向けての想いを確認し、キャリアイメージをさらに拡げていきます。
キャリアプラン研修
入社3年目、30歳、35歳、40歳、45歳、50歳、55歳の節目の年にそれまでの経験を振り返り、次のステップへのキャリアを考える機会を提供します。
自己申告制度
自身のキャリア志向や、家庭事情による環境変化などを、年に1回直接申告できます。希望者は、人事との自己申告面談を行います。さらに、希望する仕事で、実現したいことが明確にある場合は、自己申告面談後、チャレンジ面談を受け、承認された場合は、希望の部署への異動も叶います。
2. 能力開発プログラム『HHC(阪急阪神カレッジ）』
一人ひとりがレベルアップを目指し、自律したキャリア意識をもって学び続けるために、様々な能力開発メニューを取り揃えた「阪急阪神カレッジ」。
階層や役割に応じた教育プログラムだけでなく、リーダーシップやコーチングなどのビジネススキル、年代に応じたキャリアサポート研修など多様なプログラムを用意することで、学び続ける風土づくりを推進しています。
階層別
ステージや等級が変わる進級昇格時を中心に、その階層に求められる知識とスキルを学びます。
プログラム例：マネジメント、リーダーシップなど
役割別
日々の業務遂行力の向上にむけ、マネージャーやバイヤー等の役割を初めて担う方を対象に必要な知識とスキルを学びます。
プログラム例：サーバントリーダーシップなど
営業基礎
当社社員として、必要な営業全般に関わる基礎知識を学びます。
プログラム例：社内システムの活用方法、コンサルティングセールスなど
ビジネススキル
個人の自主性と主体性に基づき、ビジネスパーソンとして社内外で必要な能力を身につけるためのプログラム。現職や今後のキャリアを見据え、必要となる幅広い領域の知識やスキルを学びます。
プログラム例：ロジカルシンキング、ビジネスコーチングなど
キャリアサポート
節目の年齢時にこれまでの自身のたな卸しを行い、自らのキャリアを考え、行動につなげます。
プログラム例：自己理解、10年後のキャリアビジョンとアクションプランなど
外部派遣教育
専門領域や経営に関する知識習得に向け、外部教育機関に積極的に社員を派遣しています。
派遣先：IFIビジネススクール、日本マーケティング協会など
その他の自己啓発推進メニュー
自らの意志で自分の時間を使って、語学やビジネススキルを学ぶ外部研修や通信教育など、自己啓発を推奨しています。
1. 社内ライセンス制度
お客様に「プロ販売員」として信頼されるアドバイザーを目指すために、社内ライセンス制度を設けています。自発的なチャレンジが、販売員の技術力とモチベーションの向上に繋がっています。
主な社内ライセンス：コーディネートアドバイザー（婦人服・紳士服）、シューアドバイザー、しきたりアドバイザーなど
2. 外部研修
・語学スクール
・ビジネススクール
・通信教育
ワーク＆ライフサポート（多様な働き方の実現）
阪急阪神百貨店では、各社員のキャリアプランを描くうえで、仕事だけでなく、ライフステージや趣味・学びなど生き方そのものであるキャリアデザインの推進を支援しています。多様な価値感を持つ従業員一人ひとりが働きやすく、個人の能力を最大限に発揮できる環境や仕組みを用意しています。
しっかり働き、きっちり休む
仕事は、生活基盤であり、生活の糧というだけでなく、やりがいや生きがいなど、充実した人生を送るための要素です。しっかりと働くためには、休息の時間も充実させ、生活の調和をとることが大切です。
働く
勤務形態
・シフト勤務
・フレックス勤務
・その他（産前産後短時間勤務、育児短時間勤務、介護短時間勤務など）
休む
休日
週休2日制（年間休日数113日）
休暇
・リフレッシュ休暇
・年次有給休暇
※半日単位、時間単位での取得も可能です
・アニバーサリー休暇
・結婚休暇
・忌引き休暇
・産前産後休暇
・出産立会い休暇
・看護休暇
・介護休暇_
・パートナー子育て休暇
・ボランティア休暇
休職
・育児休職
・介護休職
・傷病休職
育児と仕事の両立
産前産後短時間勤務
産前休暇に入るまでの間、実働5時間、6時間または7時間勤務の短時間勤務で働くことができます。
産前産後休暇
出産予定日の産前8週間（法定休暇6週+会社独自休暇2週。多胎妊娠の場合は、法定14週＋2週）、産後10週間（法定休暇8週+会社独自休暇2週）の休暇をとることができます。
育児休職
産後休暇終了後、こどもが満4歳になる年度の5月31日まで取得できます。1年を越える期間については通算4年以内となります。（二子以上にわたって育児休暇を取得する場合）
※男性はこどもの誕生後すぐに取得できます。
短時間勤務
小学校3年生の年度末までは5時間・6時間・7時間の短時間勤務や、週2日フルタイム＋短時間勤務、短日数勤務、それ以降小学6年生の年度末までは、週2日フルタイム+6時間・7時間勤務で働くことができます。
復職権付契約社員転換制度
こどもが小学1年生から小学6年生まで利用可能。小学4年生以降も自身の状況に応じた働き方を選べる契約社員に転換できる制度です。育児が落ち着いた後や、こどもが中学1年生以降は、正社員として復職できます。
看護休暇
小学校就学前のこどもについて傷病により看護が必要な時、または予防接種や健康診断を受けさせる時、1年につき5日を限度として看護休暇を取得できます。小学校就学前のこどもが2人以上の場合は、10日が限度となります。時間単位、半日単位での取得もできます。
出産立会い休暇
男性社員で配偶者の出産に立会う場合は、「出産立会い休暇(有給)」を出産当日に1日取得できます。
パートナー子育て休暇
男性社員は、こどもが1歳になるまでの間、計2週間の「パートナー子育て休暇(有給)」を取得できます。
介護と仕事の両立
介護短時間勤務
親・配偶者・こども等が傷病にかかり、常時介護が必要なため、就業しながら介護をする場合、勤務時間を固定した「介護短時間勤務」や、勤務日数を週3日～4日に固定した「介護短日数勤務」で働くことができます。
介護休暇
常時介護を必要とする家族がいる場合、1年につき5日を限度として介護休暇をとることができます。時間単位、半日単位での取得もできます。
介護休職
家族が傷病にかかり常時介護を必要とする場合、介護に専念するために、最大1年間介護休職することができます。
以上、2024年9月末 現在